気候変動への対応

最も深刻なグローバル環境リスクのひとつである気候変動の緩和対策として、シチズングループでは、温室効果ガスの排出量削減に向けて、工場やオフィスにおける省エネルギー活動や再生可能エネルギー由来電力の導入、エネルギー使用効率の向上にグループ全体で取り組んでいます。

気候変動緩和の表明として、「気候変動イニシアチブ」に参加し、2020年にはTCFD提言にも賛同しました。2022年には、グループのCO₂排出量削減目標(スコープ1、スコープ2、スコープ3)を改定し、改定した目標について2023年にSBT認定を取得しました。また、2025年には事業活動で使用する電力の100%再生可能エネルギー利用を目指すイニシアチブ「RE100」に加盟しました。なお、気候変動による大規模災害発生時の適応対策については、災害BCP(事業継続計画)の中で定めています。

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気候変動リスクと機会

ガバナンス

シチズングループでは、環境経営を効率的に推進するための、環境管理体制を構築しています。シチズン時計社長を委員長とする「サステナビリティ委員会」の傘下に、社長から任命された環境担当役員を委員長とする「グループ環境委員会」を設置しています。

気候変動の問題は、グループ環境委員会で議論され、サステナビリティ委員会による討議を経て、経営会議で審議・承認されます。経営会議で承認された内容は、定期的(年2回)に取締役会へ報告され、環境リスクへの対応や環境投資の意思決定に役立てられています。また、取締役及び執行役員(監査等委員である取締役、社外取締役及び国内非居住者を除く。)を対象とした業績連動型株式報酬の評価指標(KPI)には、ESGに関する非財務指標としてCO₂排出量削減率が含まれています。

シチズングループ環境管理体制図
図

シナリオ分析

シチズングループでは、気候変動に伴うリスクと機会は、自社の事業戦略に大きな影響を及ぼすとの認識のもと、以下のプロセスを通じて気候変動に伴うリスクと機会を特定し、サステナビリティ委員会事務局が中心となり、1.5℃シナリオおよび4℃シナリオを用いて分析し、重要性を評価しました。

気候変動に伴うリスクと機会の特定プロセス

プロセス1

気候変動に伴うリスクと機会を網羅的に抽出しました。

プロセス2

抽出したリスクと機会について、「時計事業」「工作機械事業」「デバイス事業」「電子機器他事業」の4つの事業との関連性および短・中・長期の3つの時間軸で整理しました。

プロセス3

整理したリスクと機会について、「自社にとっての影響度」および「発生可能性」について、5段階評価を行いました。総合評価として、「自社にとっての影響度」と「発生可能性」が共に高い項目を抽出し、重要なリスクと機会を特定しました。

気候変動シナリオの選択

脱炭素社会に向かう1.5℃シナリオと温暖化が進む4℃シナリオを用いて、分析・評価を行いました。

1.5℃シナリオはSSP1-1.9※1、4℃シナリオはSSP5-8.5※2を用いました。

  • SSP1-1.9:温暖化を「わずかなオーバーシュートの後」2100年に1850-1900年比で約1.5℃に抑制し、今世紀半ば頃にCO₂を正味ゼロにすることを想定している。
  • SSP5-8.5:追加的な気候政策を実施しない場合の高水準の参照シナリオ。
1850~1900年を基準とした世界平均気温の変化
図
図
  • 出典:図、IPCC AR5 WGⅠ SPM Fig. SPM.7(a)

シナリオ分析結果

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区分 重要リスク/機会 シチズンへの影響 時間軸
1.5℃ 4℃ 短期 中期 長期
移行
リスク
政策・法規制
  • 新たな法規制(カーボンプライス制度)の導入・強化によるコスト増加
 
技術および市場
  • 原材料等のコスト増加、供給不足・供給停止
 
レピュテーション
  • 気候変動への対応遅れなどによる評価・評判の下落、それによる株価・売上の低下
物理的
リスク
急性リスク
  • 自然災害による被災の激甚化・頻度の増加
 
慢性リスク
  • 異常気象の影響や対策に事業支出が増加
 
  • サプライチェーン寸断による生産活動の停滞
 
機会 エネルギー・資源効率
  • 省エネルギー化の推進によるコスト削減
 
  • 省資源化、3R、廃棄物ゼロエミッション、水資源の保全によるコスト削減
  • 代替素材での製品開発による差別化・競争力の向上
  • 物質代替・軽量化によるライフサイクルでの脱炭素の実現
 
製品、サービス・市場
  • 環境配慮型製品/サービスの需要増による収益増
レジリエンス
  • 自然災害対策を進めることで顧客からの信頼向上
  • 計画的な対策の実施により物理リスク被害を最小限化
  1. ※ リスク評価の結果、1.5℃シナリオ、4℃シナリオともに重要度が「小」と判断されたものは、掲載をしていません。
  2. ※ 短期:~3年以内、中期:3年超6年以内(シチズングループ環境目標2030を想定)、長期:6年超(シチズングループ環境ビジョン2050を想定)

財務影響分析

シナリオ分析の結果を元に、シチズングループの財務影響に大きな影響を及ぼす可能性のある以下の2項目について財務影響を特定しました。

移行リスク
新たな法規制の導入・強化によるコスト増加
移行リスク
原材料等のコストの増加、供給不足・供給停止

なお、シチズングループでは、適正な低炭素投資の促進と社員の意識改革を目指して、社内炭素価格(ICP)制度の導入を検討しています。

炭素税導入によるスコープ1、2およびスコープ3への影響

炭素税の財務影響については、以下の計算基準に基づいて見積もりを行いました。

各シナリオにおけるIEAの炭素価格予測とシチズングループのCO₂排出量削減目標が達成された場合と達成できなかった場合の財務への影響を比較しました。炭素税のコストは、国によって金額が異なるため、現在のシチズングループのCO₂排出国(日本、タイ、中国、フィリピン、ベトナム)を基準に計算しています。

スコープ1、2

炭素税が導入された際の生産に関わる2030年、2040年、2050年の事業インパクトを算出しました。

シチズングループは、2050年のカーボンニュートラル実現を目指しており、CO₂排出量削減ロードマップ(シチズングループ環境目標2030)を策定しています。これらを基準に、各年のCO₂排出量を設定し、財務影響額を算出しました。

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(百万円)
2030年 2040年 2050年
CO₂排出量削減目標が達成できた場合 1,096 905 0
CO₂排出量削減目標が達成できなかった場合 1,398 2,310 2,877

図
スコープ3

スコープ3のカテゴリ1のCO₂排出量および材料購入費から、炭素税の影響がすべて購入価格に転嫁されたと仮定した場合の財務影響額を算出しました。

(百万円)
2030 2040 2050
813 1,897 2,981

戦略(自社の対策・施策)

2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、「シチズングループ環境ビジョン2050」を策定しました。シチズングループは、2050年までに工場・オフィスからのCO₂排出量実質ゼロを目指しています。また、サプライチェーン全体における、気候変動に関するリスク把握に努めています。

当社グループは、低炭素経済への移行を機会と捉え、再生可能エネルギーや省エネルギー設備の導入に投資しており、ICP導入による低炭素融資の促進や、環境配慮型製品の開発・生産を通じた製品競争力の向上にも取り組んでいます。

1.5℃シナリオにおいては、

炭素税の導入を含む規制強化によるコスト増や、原材料等の価格上昇リスクが想定されます。当社グループは、「シチズングループ環境目標2030」「シチズングループ環境ビジョン2050」の達成に向け、脱炭素化の取り組みを推進するほか、GHG排出削減投資促進のためのインターナルカーボンプライス制度の導入を検討しています。

4℃シナリオにおいては、

原材料の安定的な確保のため、多角的な調達先の確保や適切な部材調達管理を推進していきます。また、気象災害を含むBCP対策や災害対策関連投資の促進などを行っています。

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区分 重要
リスク/機会
シチズンへの影響 対策
1.5℃ 4℃
移行リスク 政策・法規制
  • 新たな法規制(カーボンプライス制度)の導入・強化によるコスト増加
  • 脱炭素化取り組みの推進(シチズングループ環境目標2030の達成)
  • GHG排出削減投資促進のためのインターナルカーボンプライス制度の導入
技術および市場
  • 原材料等のコスト増加、供給不足・供給停止
  • 多角的な調達先の確保
  • 備蓄機能の強化
レピュテーション
  • 気候変動への対応遅れなどによる評価・評判の下落、それによる株価・売上の低下
  • ESGの推進による企業価値の向上
物理的リスク 急性リスク
  • 自然災害による被災の激甚化・頻度の増加
  • 災害時の具体的な行動指針の策定
慢性リスク
  • 異常気象の影響や対策に事業支出が増加
  • サプライチェーン全体のリスク評価
  • 気象災害を含むBCP対策(生産拠点での災害対策、調達/物流系統のBCPプランの策定等)
  • 災害対策関連投資の促進
  • サプライチェーン寸断による生産活動の停滞
  • サプライチェーン全体のリスク評価
  • 気象災害を含むBCP対策(生産拠点での災害対策、調達/物流系統のBCPプランの策定等)
  • 備蓄機能の強化
機会 エネルギー・資源効率
  • 省エネルギー化の推進によるコスト削減
  • 省エネルギー設備への転換、AI、IoT活用による電力使用の効率化
  • 省資源化、3R、廃棄物ゼロエミッション、水資源の保全によるコスト削減
  • 循環経済型ビジネス拡大による事業機会獲得
  • リサイクル資源の活用
  • 代替素材での製品開発による差別化・競争力の向上
  • 物質代替・軽量化によるライフサイクルでの脱炭素の実現
  • 代替素材による製品開発
  • 原材料の軽量化・多様化
製品、サービス・市場
  • 環境配慮型製品/サービスの需要増による収益増
  • 気候変動に適応した製品・サービスを提供(エコドライブ、照明用LED)
レジリエンス
  • 自然災害対策を進めることで顧客からの信頼向上
  • サプライチェーン全体のリスク評価
  • 気象災害を含むBCP対策(生産拠点での災害対策、調達/物流系統のBCPプランの策定等)
  • 備蓄機能の強化
  • 計画的な対策の実施により物理リスク被害を最小限化
  • サプライチェーン全体のリスク評価
  • 気象災害を含むBCP対策(生産拠点での災害対策、調達/物流系統のBCPプランの策定等)
  • 備蓄機能の強化

リスク管理

シチズングループでは、サステナブル経営を推進し、グループ全体の事業目標の達成と持続的な発展を確実にするため、リスクを集約し迅速に対処するグループリスク・危機管理体制を構築しています。重要リスクの中でも「環境」を最重要リスクの一つとして捉え、リスクの顕在化や対策強化を図ります。

気候関連のリスクおよび機会について、ISO14001に基づき環境側面、順守すべき法令、外部環境・内部環境における課題、利害関係者のニーズや期待などから、1年に1回の頻度で環境管理責任者と事務局において、リスクおよび機会を短期~長期の時間軸で洗い出しています。

気候関連リスクについては、取締役会による監督体制の下、当社におけるグループ重要リスクのひとつとして当社グループの戦略に反映し、対応しています。

リスクおよび機会の解消に向けた具体的な対策は、取締役が参加する経営会議で決定し、その後に環境担当役員の管理のもと、関係部門で各対策に取り組んでいます。グループ横断的なテーマについては、効率的なPDCAサイクルを展開できるよう、確立されたISO14001の仕組みやそれに準拠する環境マネジメントシステムを活用しています。

指標と目標

シチズングループでは、気候変動に関する目標を以下の通り設定しています。

温室効果ガス排出量
指標 目標
スコープ1、2 50.4%削減(2018年度基準)
スコープ3 カテゴリ1+カテゴリ11の30%削減(2018年度基準)

またシチズングループでは、「気候関連の機会」に関する指標として省エネルギー化の推進によるコスト削減、「資本配分」に関する指標として省エネ・再エネの設備投資金額を設定しており、継続してモニタリングしていきます。

温室効果ガスの排出量削減

1.5℃シナリオの実現に向けて、地球温暖化の原因とされる温室効果ガスの削減を推進しています。その他、グループの各事業所での省エネ活動の実施やLED等省エネ機器や設備の導入、環境にも配慮した製造プロセス「サステナブルファクトリー」の確立に向けた設備投資についても準備を進めています。

なお2024年度は所沢事業所で4,800本の蛍光灯をLED照明に切り替え、LED化100%を達成しました。またグループの工場については新設する全拠点に太陽光発電システムを整備してエネルギー自給率を高め、CO₂排出削減を推進しています。2022年1月に稼働したシチズンファインデバイス本社・河口湖事業所では年間7.7トン、2023年4月に竣工したシチズンマシナリーの長野県・軽井沢工場では年間220トンのCO₂排出削減を実施。同年12月に稼働開始したシチズン時計マニュファクチャリングの長野県・ミヨタ佐久工場においては、年間約714.9トンというグループ事業所で最大規模となるCO₂排出削減を見込んでいます。また、2024年8月に稼働したシチズンマイクロ日高工場では年間約41トンのCO₂削減を見込んでいます。

また、サプライチェーン全体で温室効果ガスの排出量削減に向けて、シチズングループ全体でのスコープ3排出量の算定も実施しました。機会として、環境や社会問題の解決に貢献するエシカルな消費拡大を想定して、時計事業であればエコ・ドライブに代表されるような、新たなサステナブルプロダクツの創出に取り組んでいます。

スコープ1、2 GHG排出量

スコープ1
グラフ
スコープ2(ロケーション基準)
グラフ
スコープ1+スコープ2(ロケーション基準)
グラフ
スコープ2(マーケット基準)
グラフ
スコープ1+スコープ2(マーケット基準)
グラフ

シチズングループの非エネルギー起源温室効果ガス排出量推移(CO₂換算)

2024年度のエネルギー起源二酸化炭素以外の温室効果ガス(三ふっ化窒素、六ふっ化硫黄、パーフルオロカーボン、ハイドロフルオロカーボン、一酸化二窒素、メタン 、非エネルギー起源二酸化炭素)の直接排出量は1,595トン(CO₂換算)でした。これはスコープ1排出量全体の10%でした。

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CO₂以外の温室効果ガス排出量
単位:t-CO₂
  2018年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
メタン 国内 131.0 158.2 146.6 129.7 98.3 199.7 264.8
海外 - - - - 150.5 237.4 231.5
合計 131.0 158.2 146.6 129.7 248.9 437.1 496.3
一酸化二窒素 国内 44.9 42.4 30.7 41.9 35.6 68.8 76.5
海外 - - - - 62.6 115.0 119.8
合計 44.9 42.4 30.7 41.9 98.2 183.9 196.3
ハイドロフルオロカーボン(HFC) 国内 87.9 21.6 84.0 283.9 633.8 469.0 408.0
海外 - - - - 375.6 436.9 390.7
合計 87.9 21.6 84.0 283.9 1009.4 905.9 798.7
パーフルオロカーボン(PFC) 国内 0.0 0.0 0.0 43.2 30.3 43.0 37.6
海外 - - - - 27.2 84.9 42.5
合計 0.0 0.0 0.0 43.2 57.5 127.9 80.1
六ふっ化いおう(SF6) 国内 28.9 32.9 10.1 36.8 27.0 19.9 22.9
海外 - - - - 0.0 0.0 0.0
合計 28.9 32.9 10.1 36.8 27.0 19.9 22.9
三ふっ化窒素(NF3) 国内 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
海外 - - - - 0.0 0.0 0.0
合計 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
非エネルギー起源二酸化炭素(CO₂) 国内 - - - - 0.1 1.3 1.0
海外 - - - - 0.7 0.0 0.2
合計 - - - - 0.8 1.3 1.1
合計 国内 292.6 255.2 271.4 535.5 825.1 801.8 810.8
海外 - - - - 616.6 874.3 784.6
合計 292.6 255.2 271.4 535.5 1441.7 1676.1 1595.3
  • ※ 上記の温室効果ガス排出量は2021年度までは国内データのみの集計です。

温室効果ガスのスコープ3排出量を算定

温室効果ガス排出量の削減においては、自社の製造段階だけでなく、間接的に排出するサプライチェーン全体での温室効果ガス排出量(スコープ3)の把握が重要です。そこで、2024年度のシチズングループ全ての事業での温室効果ガス排出量の算定を行いました。算定の結果、間接的に排出するサプライチェーン全体での温室効果ガス排出量は約120万トンとなりました。このうち「購入した製品・サービス」(カテゴリ1)は全体の52%と最も大きく、それに次いで「販売した製品の使用」(カテゴリ11)38%で、これら合わせると全体の約90%になりました。
2024年度は、スコープ3削減目標(SBT)の達成に向けて、サプライチェーン全体での排出量削減を目指し、お取引先との密なコミュニケーションを開始しています。また、シチズングループ全事業の、2024年3月期のスコープ1、2、3排出量については、2025年8~9月に第三者検証を受ける予定です。(検証報告書は、2025年12月に掲載予定)

スコープ3排出量(2023年度)
図
  • ※2024年度のデータは算定中です。

再生可能エネルギーの取り組み

【事例紹介】シチズン時計

シチズン時計では、本社のある東京事業所ならびに所沢事業所における使用電力を実質的にCO₂フリーの再生可能エネルギー由来の電気に切り替え、年間約11,700トンのCO₂削減効果を得ることができました。これにより、シチズン時計の主要な国内事業所の使用電力は全て再生可能エネルギーに切り替わりました。導入している電力は、東京電力エナジーパートナー株式会社が調達する再生可能エネルギー指定の非化石証書が付与されています。

【事例紹介】シチズンファインデバイス ソーラーパネル設置

シチズンファインデバイス・北御牧事業所

シチズンファインデバイス株式会社は、地球温暖化対策および脱炭素社会の実現に向けた活動の一環として長野県東御市にある北御牧事業所の敷地内に太陽光ソーラーパネルを設置し、2023年3月27日より稼働を開始しました。設備最大出力は400kW。年間のCO₂削減量予測は「243.6トン」となります。これは、樹齢50年の杉の木 約17,400本分の吸収量に相当します。発電された電力は同事業所内の工場に供給されています。

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【事例紹介】グループ最大規模の太陽光発電設備を導入

シチズン時計マニュファクチャリング・ミヨタ佐久工場

シチズン時計マニュファクチャリング株式会社は地球温暖化対策としてCO₂排出量削減に向け、再生可能エネルギーの活用を推進するため、長野県佐久市のミヨタ佐久工場に太陽光発電設備を導入し、2023年12月14日から稼働を開始しました。これにより、CO₂排出量を年間約714.9トン削減します。ミヨタ佐久工場内の屋上に設置された太陽光パネル枚数は4,714枚にのぼり、パネルの総面積は8,643.2㎡で、年間発電量は2,033MWhです。佐久市の日照時間は全国トップクラスであり、ミヨタ佐久工場で使用する電力の約20.4%をまかなえる予定です。年間約714.9トンのCO₂排出量削減は、シチズングループの国内外の事業所で最大規模となります。

同工場では加えて、セントラルサーモシステムや遮熱性の高いガラスを導入し、腕時計を模した円形デザインの敷地周辺に2万本以上の樹木を植えるなど、環境に配慮した施設となっています。

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【事例紹介】シチズンマイクロソーラーパネル設置

シチズンマイクロ・本社 日高工場

シチズンマイクロ株式会社は、環境への貢献を重視し、持続可能な未来を築くため、積極的に取り組んでおり、その一環として、2024年8月に太陽光パネルを日高工場の屋上に設置しました。設置された合計213枚のパネルによって年間で110MWhの発電が可能となり、CO₂排出においては年間約41トン削減できると見込んでいます。

また、それ以外の取り組みとして、日高工場と秩父工場では使用電力を実質的にCO₂フリーの再生可能エネルギー由来の電気に2024年9月よりすべて切り替えました。結果としてこれらの取り組みにより、両工場の年間電力使用量714MWhで換算して年間約277トンのCO₂排出量削減効果を得ることができるようになりました。

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【事例紹介】地熱発電の活用

シチズンマシナリーフィリピン

シチズンマシナリー株式会社のフィリピン法人CMP(CITIZEN MACHINERY PHILIPPINES, INC.)では、事業所で使用する電気を地熱発電100%の電力供給者より購入し、自然由来エネルギーにて電気によるCO₂の排出量ゼロを実現しています。