祝日に賛成は6割（61.5%）

（単位：%）
	祝日にするべき	どちらかと言えば祝日に	どちらかと言えばしなくてよい	祝日にする必要はない
全体	31.0	30.5	15.5	23.0
男性	33.5	25.5	16.5	24.5
女性	28.5	35.5	14.5	21.5
20代	44.0	32.0	12.0	12.0
30代	34.0	31.0	16.0	19.0
40代	29.0	30.0	18.0	23.0
50代～	17.0	29.0	16.0	38.0

“この日を祝日に”という声があるのですが、その是非について聞いたところ『祝日にするべき』の積極賛成派が31.0%、『どちらかといえば祝日に』が30.5%でした。ふたつを合わせると6割のひとが「賛成」ということになります。また『祝日にする必要はない』が23.0%と、4人に1人弱の割合で積極的反対意見があることがわかります。年代別では、20代は賛成派が多く4人に3人（76.0%）いるのに対し、50代以上は反対派が過半数（54.0%）と、違いが見られます。

「祝日にすべき」「どちらかといえば祝日に」と回答された方、その理由をお答えください。

賛成理由は『6月には法定休日がないので』

複数回答（単位：%）
N＝246	1920年に制定された歴史ある記念日なのでふさわしい	年間労働時間短縮には祝日を増やすべきなので	6月には法定休日が一日もないので	時間に几帳面な日本人にふさわしいので	休日にすることで「時間の大切さ」を考えることができる	梅雨の時期なので出社・通学の煩わしさから解放される	その他
全体	8.5	34.1	66.7	6.5	21.5	8.1	2.0
男性	7.6	42.4	61.0	6.8	25.4	8.5	1.7
女性	9.4	26.6	71.9	6.3	18.0	7.8	2.3
20代	7.9	38.2	56.6	3.9	26.3	14.5	2.6
30代	6.2	32.3	72.3	9.2	21.5	4.6	3.1
40代	8.5	28.8	67.8	3.4	20.3	6.8	――
50代～	13.0	37.0	73.9	10.9	15.2	4.3	2.2

前問で『祝日にすべき』『どちらかといえば祝日に』と回答した方（246人）にその理由を聞いたところ、最も多かったのが『6月には法定休日がないので』（66.7%）、次いで『年間労働時間短縮には祝日を増やすべきなので』（34.1%）という結果でした。
『休日にすることで時間の大切さを考えることができる』は2割強（21.5%）です。

「祝日にする必要ない」「どちらかといえばしなくてよい」と回答された方、その理由をお答えください。

反対理由は『インパクトが弱い』から

複数回答（単位：%）
N＝154	日本は法定休日が諸外国より多いので増やす必要はない	「時の記念日」では祝日にするインパクトが弱い	祝日にふさわしい記念日が他にある	年間労働時間をこれ以上減らす必要はない	その他
全体	11.0	61.0	22.1	13.6	12.3
男性	12.2	58.5	22.0	14.6	12.2
女性	9.7	63.9	22.2	12.5	12.5
20代	4.2	41.7	29.2	8.3	29.2
30代	11.4	65.7	14.3	14.3	20.0
40代	12.2	65.9	17.1	14.6	9.8
50代～	13.0	63.0	27.8	14.8	1.9

「祝日するに必要ない」「どちらかといえばしなくてよい」と回答された方（154人）の理由として多かったのは、『時の記念日ではインパクトが弱い』（61.0%）でした。次いで『祝日にふさわしい記念日が他にある』（22.1%）も多く、反対の立場のひとにとって、「時の記念日」はいまひとつ印象の弱い日のようです。

祝日に賛成は6割（61.5%）

「時の記念日」を祝日にした方がよいでしょうか、現状でよいでしょうか。