LED照明で約51％の省エネを実現 ── 犬吠埼灯台ライトアップ

千葉県銚子市の犬吠埼灯台は「世界の灯台100選」にも選ばれている灯台です。船舶気象通報や、人工衛星（GPS）の誤差情報を提供するディファレンシャルGPS局などの役割を担っており、船の安全で経済的な運航を見守っています。その犬吠埼灯台のライトアップにソーラーパネルで発電したLED照明が使用されています。そのLED投光器にシチズン電子製LEDが使用されており、従来のメタルハライドランプに比べ、約51％の省エネを実現しています。

※ LED投光器は岩崎電気株式会社様の製品です。

エコ・ドライブ 時計製品の拡充

シチズン時計では、エコ・ドライブ時計（光発電時計）を商品の中核に据え、開発／製造／販売を進めています。エコ・ドライブは定期的な電池交換が不用であることからユーザビリティに優れ、また廃棄電池の削減など環境負荷低減にも配慮した製品です。
2011年には新たにフレキシブルソーラーセル時計を男女スタンダードモデルで商品化しました。フレキシブルソーラーセル時計は、帯状に成型されたソーラーセルを文字板外周に環状に配置することで、光透過性を必要としない金属素材や特殊な構造をもつ文字板の使用が可能となりました。これによりソーラーセル時計のデザイン性が飛躍的に向上しています。
過去商品化されたフレキシブルソーラーセル時計は発電性能の制約により、一部のカテゴリの製品のみに採用が限定されていましたが、技術の進歩による電力効率の改善で、スタンダード仕様の時計についても導入が可能となり、今後、商品の普及が期待されます。
今後もプロダクトポリシーである「技術と美の融合」のもと、優れた性能と、美しさを兼ね備えた製品の開発を推進していきます。

エコ・ドライブ

時計断面モデル	フレキシブルソーラーセル時計

外装試作シミュレーション解析の導入による環境負荷の低減

シチズン時計では、2010年度より3D CADで設計したモデルを使用した外装構造のシミュレーション解析を導入しています。腕時計の水中加圧、落下衝撃等、想定されるさまざまなモードでの構造解析を行うことにより、最適な外装構造の設計を行っています。
導入実績として2010年度は導入件数9件、費用削減算定額約500万円、2011年度は導入件数11件、費用削減算定額は約1,000万円になります。導入により設計部門として、設計の根拠が明確になり設計品質の向上、開発手番の短縮を実現しています。その他、内部の応力状態のビジュアル化が可能なことにより、DR(デザインレビュー)品質の向上を体感しています。
また試作費用削減、手番短縮のほかに試作回数を減らすことによる環境負荷低減も目標としています。2011年度を例とすると、評価用の時計部品600ヶ以上の削減に寄与しています。
2011年度の導入実績例としては、衝撃解析、裏蓋厚さ最適設計、塗装パーツの衝撃強度解析等があります。
2012年度は解析担当者を増員するなど体制を強化します。将来的には、すべての要素をモデル化して構築するMBD（Model Based Design）導入をめざしています。

環境配慮型工作機械の拡大

シチズンマシナリーミヤノでは、2010年度に開発したNC自動旋盤「M32�[」に続き、新規に開発する機種やすでに販売を行っている機種についても「環境配慮型製品」とするための取り組みを進めています。
具体的には「M32�[」で培った省エネルギー技術の組み込みやさらなる部品点数の削減、年々増えていく規制化学物質数への対応など、自社基準に到達させるための見直しを設計段階から行っています。
今後は省エネルギーにつながる方法の抽出とその技術の確立や、化学物質の管理を効率良く行うための仕組みづくりへの取り組みも強化していきます。

環境配慮型設備（マイクロ自動盤）のグループ展開

シチズン時計グループ各社では、　時計部品を大量生産するためにカム式自動盤が数十〜数百台という規模で使われています。この自動盤を小型化することは電力、資源など環境面へのメリットがかなり大きいといえます。環境配慮を重視したコンセプトで自社開発されたのがKM−2（小型カム式自動盤）であり、2011年度にはシチズングループ内へ約100台を導入しました。「時計をつくるのに大きな機械は必要なし！」という発想から、各種設備のマイクロ化に取り組んでいます。

環境に配慮した太陽電池式屋外電波時計

シチズンTICでは、主に設備時計を製造販売しています。新製品の太陽電池式時計は従来の蓄電池を電気二重層コンデンサに代替した製品です。自然エネルギーの太陽光で動くので外部電源が必要なく、またCO2削減効果があります。さらに電気二重層コンデンサにしたことで曇りや雨でも効率良く蓄電し、長寿命のため交換が不要です。なお環境にやさしい材料を使用しており、一般ごみとして処分可能です。たとえば多くの公共施設などで使用されています。2011年度販売目標100台に対し目標をオーバーする実績となりました。今後は東北地方で震災復旧対策などに役立てたいと考えています。